エコフィールに補助金は使える？総額・対象条件等を徹底解説！申請方法・手順まとめ

この記事では、エコフィールの補助金について徹底解説します。

「エコフィールの導入に補助金は出る？」
「総額いくら出る？自分も対象になりそう？」
「導入すると実際お得？」

など、補助金の気になる疑問を解決します。

補助金は条件や申請方法が分かりづらく、「調べたけどよく分からない」という方も多いもの。本記事では、特に重要な補助額と対象条件を中心に分かりやすく整理していきますのでぜひご活用ください。

エコフィールに補助金は出る？対象になる条件と結論

エコフィールは、戸建てを含む一般的なケースでは国の主要給湯補助の対象外になることが多く、一方で、「既存の賃貸集合住宅」では条件を満たせば国の補助対象になります。

国の補助が対象外のケースでも、自治体によってはエコフィールを対象にした独自補助が用意されている場合もありますので、チェックしてみましょう。

国の制度で特に確認したいのは、賃貸集合給湯省エネ2026事業です。一方で、個人の戸建て住宅でエコフィールを導入する場合は、給湯省エネ2026事業で補助が受けられるとは考えないほうが安全です。

エコフィールの補助金額はいくら？加算対象も

エコフィールの補助額は、国の制度を使えるケースでは 追い焚き機能の有無 で基本額が分かれます。対象になるのは、既存賃貸集合住宅で従来型給湯器からエコフィールへ交換する場合です。

さらに、一定の排水工事を行うと加算を受けられるケースがあります。

追い焚きなしの補助額

追い焚き機能がないエコフィールへ交換する場合、基本の補助額は1台あたり5万円です。補助上限は1住戸1台までとされています。

ただし、この金額は既存賃貸集合住宅で、補助対象製品として認められたエコフィールへ交換する場合のみです。戸建て住宅でそのまま同じ金額が使えるわけではないため、対象条件の確認が前提になります。

追い焚きありの補助額

追い焚き機能があるエコフィールへ交換する場合、基本の補助額は1台あたり7万円です。こちらも1住戸1台までが上限です。

追い焚きありのほうが補助額が高いのは、機能に応じて工事や設備条件が変わるためです。どちらの区分になるかは、導入する機種の仕様で判断されるため、見積もり時に確認しておくと安心です。

加算対象になる工事があるケース

基本額に加えて、一定の排水工事を行う場合は加算額が上乗せされます。追い焚きなしのエコフィールでは、共用廊下を横断するドレン排水ガイド敷設工事を行った場合に1台あたり3万円の加算対象になります。

追い焚きありのエコフィールでは、浴室へのドレン水排水工事が加算対象です。具体的には、三方弁工事や三本管工事が該当します。制度上、追い焚き機能の有無によって加算対象の工事内容が分かれているため、どの工事でも一律に上乗せされるわけではありません。

また、加算を受けるには工事後写真などの提出も必要です。補助金を前提にするなら、対応実績のある施工店に依頼し、どの工事が基本額のみで、どこから加算対象になるのかを事前に確認しておきましょう。

エコフィール補助金の対象条件【3つのポイント】

エコフィールの補助金は、設置すれば自動的に使えるわけではありません。国の制度を利用する場合は、3つの条件を満たす必要があります。

• 従来型給湯器からの交換が前提
• 対象住宅と対象者の条件を満たしている
• 対象性能の要件を満たしている

特に、既存賃貸集合住宅向けの制度では対象の範囲が明確に決まっているため、事前確認が重要です。

従来型給湯器からの交換が前提

まず前提になるのが、既存の従来型給湯器からエコフィールへ交換することです。新築への新規設置ではなく、すでに使っている給湯器を省エネ型へ入れ替えるケースが対象になります。

つまり、単にエコフィールを設置するだけではなく、交換工事であることが条件です。

対象住宅と対象者の条件を満たしている

国の補助金でエコフィールが対象になるのは、主に既存賃貸集合住宅です。1棟に2戸以上の賃貸住戸があり、建築から1年以上経過している、または人が住んだ実績がある建物であることが条件とされています。

申請できるのも、その賃貸集合住宅のオーナーなど、制度で定められた事業者側です。戸建て住宅の個人施主が同じ枠でそのまま申請できるわけではありません。

対象性能の要件を満たしている

導入するエコフィールが、制度で定められた省エネ性能などの要件を満たしていることも必要です。補助対象になるのは、あらかじめ登録された対象製品に限られるため、エコフィールなら何でもよいわけではありません。

油焚き温水ボイラー	連続給湯効率が95％以上のもの
石油給湯機（直圧式）	モード熱効率が91％以上のもの
石油給湯機（貯湯式）	モード熱効率が80％以上のもの

見積もり時に、対象製品として登録されている型番かどうかを確認しておきましょう。

エコフィール補助金の申請方法【手順まとめ】

エコフィールの補助金は、基本的に申請者本人が直接手続きするのではなく、事前に登録された施工業者などが申請を行います。オーナー側は、必要書類の提出や内容確認に協力する形が中心です。

具体的な流れは、以下のとおりです。

1. 補助金に対応している登録事業者へ工事を依頼する
2. 見積もりと補助対象製品の型番を確認する
3. 工事を実施する
4. 登録事業者が交付申請を行う
5. 交付された補助金が値引きまたは現金で還元される

特に確認したいのは、工事を頼む業者が補助金対応の登録事業者かどうかです。対象外の業者に依頼すると申請できないため、契約前に補助金対応の可否と還元方法まで確認しておきましょう。

エコフィール補助金を使うときの注意点

エコフィールの補助金は、対象になるかどうかだけでなく、申請のタイミングや予算枠、他制度との関係まで確認しておきましょう。条件を満たしていても、申請の流れを誤ると補助を受けられないことがあります。

工事前申請か工事後申請かを確認する

補助金は、制度によって申請のタイミングが異なります。

賃貸集合給湯省エネ2026事業では、着工後すぐに交付申請する仕組みではなく、契約に含まれるすべての工事の引き渡し後に交付申請が可能になります。一方で、交付申請の予約は着工後に行えるため、どの段階で何を出すのかを事前に整理しておく必要があります。

予算上限で終了することがある

補助金は常時受け付けられるわけではなく、予算上限に達すると受付終了になります。賃貸集合給湯省エネ2026事業も、交付申請・予約ともに予算上限に達するまでの受付で、遅くとも定められた期限までとされています。

検討中の方は、工事時期だけでなく申請枠の残りにも注意が必要です。

他の補助金と併用できるか確認する

同じ給湯器に対して、国の他の補助制度を重複して受けることはできません。ただし、地方公共団体の補助制度については、国費が充当されていないものに限って併用可能とされています。

つまり、国の補助と自治体補助を必ず一緒に使えるわけではないため、制度ごとの条件確認が必要です。

エコフィールとエコキュート・エコジョーズの補助金比較

エコフィールの補助金を考えるときは、エコキュートやエコジョーズと同じ枠で比べないことが大切です。国の制度では、エコキュートは「給湯省エネ2026事業」において、エコジョーズとエコフィールは主に賃貸物件向けの「賃貸集合給湯省エネ2026事業」において扱われています。

戸建てで国の補助を狙いやすいのはエコキュート、既存賃貸集合住宅で補助を使いやすいのはエコジョーズやエコフィールということは言えるでしょう。

以下に比較表でまとめましたので、ご確認ください。

給湯器	主な補助制度	基本補助額
エコフィール	賃貸集合給湯省エネ2026事業	追い焚きなし 5万円/台 追い焚きあり 7万円/台
エコジョーズ	賃貸集合給湯省エネ2026事業	追い焚きなし 5万円/台 追い焚きあり 7万円/台
エコキュート	給湯省エネ2026事業	6万円/台

エコフィールの補助金を利用する場合は施工店にもご相談を！

エコフィールの設置・交換を検討している方に向けて、補助金についてご紹介しました。本記事を参考に、補助金を上手に活用してください。

なお、補助金の申請は施工店で代行してくれるケースがほとんどです。下記対応エリアであれば、マルキンクリーンでも申請をおこないます。

「どのように申請していいかわからない」
「申請から施工まで一貫して依頼したい」

といった場合には、ぜひご相談ください。